神経系統の機能または精神~その他の障害~

ここでは、神経系統の障害のうち、脳の障害、せき髄損傷以外の障害を取り上げます。

 

 

非器質性の障害

脳の器質的損傷を伴わない精神障害(以下「非器質性精神障害」と言います。)については、以下の基準によることとされています。

1 非器質性精神障害の後遺障害が存在しているというためには、以下のaの精神症状のうち1つ以上の精神症状を残し、かつ、bの能力に関する判断項目のうち1つ以上の能力について障害が認められることが必要です。

a精神症状
① 抑うつ状態
② 不安の状態
③ 意欲低下の状態
④ 慢性化した幻覚・妄想性の状態
⑤ 記憶又は知的能力の障害
⑥ その他の障害(衝動性の障害、不定愁訴など)
b能力に関する判断項目
① 身辺日常生活
② 仕事・生活に積極性・関心を持つこと
③ 通勤・勤務時間の遵守
④ 普通に作業を持続すること
⑤ 他人との意思伝達
⑥ 対人関係・協調性
⑦ 身辺の安全保持、危機の回避
⑧ 困難・失敗への対応

2、就労意欲の低下等による区分

(1)現に就労している者又は就労の意欲はある(ものの就労はしていない)者

これらの者については、上記の1のaの8つの精神症状のいずれか1つ以上が認められる場合に、1のbの能力に関する8つの判断項目(以下「判断項目」といいます。)の各々について、その有無及び助言・援助の程度(「時に」又は「しばしば」必要)によって等級が認定されます。

(2) 就労意欲の低下又は欠落により就労していない者

これらの者の等級は、身辺日常生活が可能である場合に、判断項目①の身辺日常生活の支障の程度により認定されることになっています。
なお、就労意欲の低下又は欠落により就労していない者とは、職種に関係なく就労意欲の低下又は欠落が認められる者をいい、特定の職種について就労の意欲のある者については、上記の(1)現に就労している者又は就労の意欲はある(ものの就労はしていない)者に該当する者を指します

3、障害の程度に応じた認定
非器質性精神障害の等級は、次の3段階に区分して認定されることになっています。

(1) 通常の労務に服することはできるが、非器質性精神障害のため、就労可能な職種が相当な程度に制限されるものは、第9級とされます。
具体的には、
・就労しているか、就労はしていなくても就労意欲がある者については、精神症状①~⑥の1つ以上に該当する場合に、判断項目のうち②~⑧のいずれか1つの能力が失われているもの又は判断項目の4つ以上についてしばしば助言・援助が必要と判断される障害を残しているもの(非器質性精神障害のため、「対人業務につけない」ことによる職種制限が認められる場合などです)
・就労意欲の低下または欠落により就労していない者については、身辺日常生活について時に助言・援助を必要とする程度の障害が残存しているもの

 

が該当します。

(2) 通常の労務に服することはできるが、非器質性精神障害のため、多少の障害を残すものは、第12級と認定されます。

具体的には、
・就労しているか、就労はしていなくても就労意欲がある者については、精神症状①~⑥の1つ以上に該当する場合に、判断項目の4つ以上について時に助言・援助が必要と判断される障害を残しているもの (例えば、非器質性精神障害のため、「職種制限は認められないが、就労に当たりかなりの配慮が必要である」場合などです)
・就労意欲の低下または欠落により就労していない者については、身辺日常生活を適切又は概ねできるもの
が該当します。

(3) 通常の労務に服することはできるが、非器質性精神障害のため、軽微な障害を残すものは、第14級とされます。
具体的には、判断項目の1つ以上について時に助言・援助が必要と判断される障害を残しているものが該当します(非器質性精神障害のため、「職種制限は認められないが、就労に当たり多少の配慮が必要である」場合などです)。

4、重い症状を残している者の症状固定の判断上の注意

重い症状を有している者(判断項目のうち①の能力が失われている者又は判断項目のうち②~⑧のいずれか2つ以上の能力が失われている者)については、非器質性精神障害の特質上症状の改善が見込まれることから、症状に大きな改善が認められない状態に一時的に達した場合であっても、原則として療養を継続することとされています。
ただし、療養を継続して十分な治療を行ってもなお症状に改善の見込みがないと判断され、症状が固定しているときには、治癒の状態にあるものとして、障害等級が認定されます。
その場合の認定は上述の基準によらずに、個別に判断して障害の程度を踏まえて等級が認定されます。
注1:非器質性精神障害については、症状が重篤であっても将来において大幅に症状の改善する可能性が十分にあるとされている点に注意が必要です。
注2:業務による心理的負荷を原因とする非器質性精神障害は、業務による心理的負荷を取り除き、適切な治療を行えば、多くの場合、概ね半年~1年、長くても2~3年の治療により完治するのが一般的であって、業務に支障の出るような後遺症状を残すケースは少なく、障害を残した場合においても各種の日常生活動作がかなりの程度でき、一定の就労も可能となる程度以上に症状がよくなるのが通常だとされています。

 

末梢神経障害

末梢神経麻痺に係る等級の認定は、原則として、損傷を受けた神経の支配する身体各部の器官における機能障害に係る等級により認定することとされています。

 

外傷性てんかん

外傷性てんかんに係る等級の認定は発作の型、発作回数等に着目し、以下の基準によることとされています。
なお、 1か月に2回以上の発作がある場合には、通常高度の高次脳機能障害を伴っているので、脳の高次脳機能障害に係る第3級以上の認定基準により障害等級を認定することとされています(その趣旨は、第5級を超える頻度、すなわち、「1か月に2回以上の発作がある場合」には、医学経験則上そのような症状で「てんかん」発作のみが単独で残存することは想定しがたく、通常は脳挫傷があり、高度な高次脳機能障害を残す状態でてんかん発作を伴っていると考えられることによります。)。高次脳機能障害については、高次脳機能障害のページをご覧ください。
1「1か月に1回以上の発作があり、かつ、その発作が「意識障害の有無を問わず転倒する発作」又は「意識障害を呈し、状況にそぐわない行為を示す発作」(以下「転倒する発作等」と言います。)であるもの」は、第5級と認定されます。

*1 転倒する発作には、「意識消失が起こり、その後ただちに四肢等が強くつっぱる強直性のけいれんが続き、次第に短時間の収縮と弛緩をくりかえす間代性のけいれんに移行する」強直間代発作や脱力発作のうち「意識は通常あるものの、筋緊張が消失して倒れてしまうもの」が該当します。

*2 意識障害を呈し、状況にそぐわない行為を示す発作」には、意識混濁を呈するとともにうろうろ歩き回るなど目的性を欠く行動が自動的に出現し、発作中は周囲の状況に正しく反応できないものが該当します。

2「転倒する発作等が数か月に1回以上あるもの又は転倒する発作等以外の発作が1か月に1回以上あるもの」は、第7級とされます。

3「数か月に1回以上の発作が転倒する発作等以外の発作であるもの又は服薬継続によりてんかん発作がほぼ完全に抑制されているもの」は、第9級とされます。

4「発作の発現はないが、脳波上に明らかにてんかん性棘波を認めるもの」は、第12級とされます。

 

 

 

 

 

 

頭痛

頭痛については、頭痛の型の如何にかかわらず、疼痛による労働又は日常生活上の支障の程度を疼痛の部位、性状、強度、頻度、持続時間及び日内変動並びに疼痛の原因となる他覚的所見により把握し、障害等級が認定されることになっています。
1「通常の労務に服することはできるが激しい頭痛により、時には労働に従事することができなくなる場合があるため、就労可能な職種の範囲が相当な程度に制限されるもの」は、第9級に該当するとされています。

2「通常の労務に服することはできるが、時には労働に差し支える程度の強い頭痛がおこるもの」は、第12級に該当するとされています。

3「通常の労務に服することはできるが、頭痛が頻回に発現しやすくなったもの」は、第14級に該当するとされています。

 

 

失調、めまい及び平衡機能障害

失調、めまい及び平衡機能障害については、その原因となる障害部位によって分けることが困難であるので、総合的に認定基準に従って障害等級が認定されます。

1「生命の維持に必要な身のまわり処理の動作は可能であるが、高度の失調又は平衡機能障害のために労務に服することができないもの」は第3級に該当するとされています。

2「著しい失調又は平衡機能障害のために、労働能力がきわめて低下し一般平均人の1/4程度しか残されていないもの」は、第5級に該当するとされています。

3「中等度の失調又は平衡機能障害のために、労働能力が一般平均人の1/2以下程度に明らかに低下しているもの」は第7級に該当するとされています。

4「通常の労務に服することはできるが、めまいの自覚症状が強く、かつ、眼振その他平衡機能検査に明らかな異常所見が認められ、就労可能な職種の範囲が相当な程度に制限されるもの」は、第9級に該当するとされています。

5「通常の労務に服することはできるが、めまいの自覚症状があり、かつ、眼振その他平衡機能検査の結果に異常所見が認められるもの」は、第12級に該当するとされています。

6「めまいの自覚症状はあるが、眼振その他平衡機能検査の結果に異常所見が認められないものの、めまいのあることが医学的にみて合理的に推測できるもの」は、第14級に該当するとされています。

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